【退職まで2,980日】
このブログは、サラリーマンが富裕層と早期退職を目指すブログである(退職日の設定記事はこちら)。毎月の資産推移を元に、目標にどれくらい近づいているかを確認する。
先月(10月)の相場は大きな波乱もなく、よく言えば安定、悪く言えば方向感に欠ける展開だった。資産8,000万円を超え、1億円(富裕層)という大台が完全に視界に入って久しいが、日々の数万円、数十万円の変動に一喜一憂することはもはやない。
純金融資産額の定義
この記事で使う資産の定義を整理しておく。この記事で述べる純金融資産額は、野村総合研究所の定義に準ずる。
純金融資産の定義の詳細
野村総合研究所の定義
預貯金、株式、債券、投資信託、一時払い生命保険や年金保険など、世帯として保有する金融資産の合計から負債を差し引いた「純金融資産保有額」
https://www.nri.com/jp/news/newsrelease/20250213_1.html
すなわち、
純金融資産額:世帯が保有している日本円、米ドル、国内株式、外国株式、国内債券、外国債券、年金、コモディティの総額から、負債(住宅ローンやカード残高)を引いたもので、集計当日の円換算時価総額で表すことにする。不動産、自動車、事業用資産の時価を含めない。
金融資産額:現金、預貯金、株式、投資信託、生命保険など、流動性が高く金銭的価値を持つ資産の合計額で、純金融資産のうち、負債を考えない額も算出する。こちらは、金融資産の構成把握、および想定利回りの検討に便利なので、純金融資産額の算出に併せて算出している。
このブログは純金融資産額で富裕層(1億円)を目指すものである。富裕層の定義については、こちらの記事を参照。

純金融資産額と先月からの変化額
純金融資産は、約8,950万円。前月からの差分は+17.7万円にとどまった。主力である外国株式が微減(-5.7万円)となったが、日本円の増加分(給与・手取りからの貯蓄増)や国内株式の微増がカバーし、全体としては事実上の横ばいで着地している。
| クラス | 金額 | 先月からの増減 |
|---|---|---|
| 日本円 | 13,795,404 円 | 242,837 円 |
| 米ドル | 565,731 円 | -158,513 円 |
| 国内株式 | 9,520,527 円 | 101,384 円 |
| 国内債券 | 109,685 円 | 1,880 円 |
| 外国株式 | 57,195,168 円 | -57,991 円 |
| 外国債券 | 9,387,527 円 | 64,444 円 |
| 年金(iDeCo) | 4,813,068 円 | 63,453 円 |
| コモディティ | 1,555,005 円 | -90,055 円 |
| 負債 | – 7,444,892 円 | 37,449 円 |
| 純金融資産 | 89,497,222 円 | 177,889 円 |
金融資産ベースのポートフォリオ
負債を抜いた金融資産ベースでポートフォリオは以下。負債を抜いた金融資産ベースのポートフォリオは、円グラフ「image_bae278.png」の通りである。 外国株式が59%と過半数を占めている。次いで日本円が14%、国内株式と外国債券がそれぞれ10%、年金が5%、コモディティが2%という構成になっている。

増減の要因
ポートフォリオの約6割を占める主力資産の外国株式が-57,991円の微減となったほか、米ドル(-158,513円)やコモディティ(-90,055円)がマイナスに寄与した。しかし、給与からの定例的な貯蓄による日本円の増加分(+242,837円)や、国内株式(+101,384円)、外国債券(+64,444円)のプラス分が下落を相殺した。相場全体に明確な方向感がない中、全体の14%(約1,379万円)を占める強固な日本円キャッシュと、複数のアセットへの分散が機能し、資産全体の目減りを防いで事実上の横ばいで着地している。
今後どうするか
相場が横ばいであろうと、やることは変わらない。淡々と給与から全世界株式やS&P500をバイ・アンド・ホールドし続けるだけだ。 資産8,000万円を超え、1億円(富裕層)への到達はもはやただ市場に居続けることで通過する時間の問題となっていると考えている。55歳前後となる2034年末の退職目標日(窓際FIRE)に向けて、これからも会社に縛られず、会社に都合よく居続けながら資産を積み上げていく。
サラリーマンが富裕層になるまであと
100,000,000円 − 89,497,222円 = 10,502,778円
※本記事は筆者個人の経験や考え方をまとめたものであり、特定の金融商品や投資方法の購入・売却を推奨するものではありません。投資には元本割れを含むリスクがあります。実際の投資判断は、ご自身の責任において行ってください。
